【ご案内】水中ドローン 安全潜航操縦士認定講習
ドローン撮影を外注しない会社に!自分の技術で生産性を向上させる第一歩に
「水中ドローン 安全潜航操縦士認定講習」は、 一社)日本水中ドローン協会が認定する水中ドローンスクールです。 水中ドローンを活用した水中事業拡充に向けた人材育成のための講習会 および資格取得のため研修・受講プログラムをご用意。 全国から受講生が来ている今注目の認定資格が埼玉県で受講可能です。 【開催概要】 ■実習場所:水中ドローン練習場(埼玉県川越市大塚1丁目6-27) ■募集定員:1回開講につき最大4名まで ■訓練日数:1日のみ ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
基本情報
【訓練・資格取得~現場活用までの流れ】 (1)受講申込 (2)入校式・施設説明 (3)座学講習 (4)筆記試験 (5)実技訓練 (6)実技試験 (7)修了式・申請案内 (8)各現場へ ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
価格情報
一社)日本水中ドローン協会 水中ドローンスクール埼玉校 【水中ドローン安全潜航操縦士認定講習】 受講費用:85,000円(税込)テキスト代、資料代込み 別途協会入会金、事務手数料、会費として16,000円(税込)がかかります。
価格帯
1万円 ~ 10万円
納期
応相談
受講日程はスクールHPにてご確認ください
用途/実績例
※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。 ◆水中ドローンスクール埼玉校の開校日程について ホームページは以下の関連リンクよりご確認ください
関連動画
カタログ(4)
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【掲載情報】ドローンビジネス調査報告書2022掲載していただきました【インフラ・設備点検編】
プロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行うインプレス総合研究所が発行するドローンビジネス調査報告書2022【インフラ・設備点検編】 弊社では、水中ドローンを使用した産業分野別のドローンビジネスの現状と課題について、サービス事業者として取材、社名の掲載をして頂きました。 試し読みできます↓ https://book.impress.co.jp/books/1121501007 インフラ構造物の老朽化と人材不足については、様々な箇所で話題になっています。こちらの書籍ではインフラ設備点検で使用するドローンのビジネスモデルや、産業分野に合わせたビジネスの現状と課題について、管理する省庁の動向などが書かれています。 水中ドローンを活用した設備点検についてご相談を承っております。 合わせて弊社資料もダウンロードしてご活用ください。 ●本件のお問い合わせについて 株式会社ジュンテクノサービス 〒350-1129 埼玉県川越市大塚1丁目6-27 info@jun-techno.com 建設業許可 埼玉県知事許可(般-2)第74013号
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【掲載情報】水中ドローンビジネス調査報告書2021 掲載していただきました【インフラ・設備点検編】
2020年に行われた【Japan Drone 2020】にて展示いたしました水中ドローンの一部機材を冊子内にてご紹介いただきました。 『水中ドローンビジネス調査報告書2021』はこちらにてご購入可能となり、日本水中ドローン協会会員の方であれば割引があります。今後のビジネスへの活用をお勧めいたします。 ●水中ドローンビジネス調査報告書2021 建設から設備点検、調査、養殖、水難救助まで 水中ロボットが切り拓く新市場 https://book.impress.co.jp/books/1120501019 水中ドローンを活用した設備点検についてご相談を承っております。 合わせて弊社資料もダウンロードしてご活用ください。 ●本件のお問い合わせについて 株式会社ジュンテクノサービス 〒350-1129 埼玉県川越市大塚1丁目6-27 info@jun-techno.com 建設業許可 埼玉県知事許可(般-2)第74013号
取り扱い会社
ジュンテクノサービスでは、土木建設におけるインフラ設備の老朽化問題と人材不足の世界的な課題において、長期間、見ることのできなかった構造物内の点検撮影のサービスを提供しております。適切な維持管理を行うことが最重要とされている今の時代だからこそ、人命を優先し、継続的になおかつ効率的な点検が可能になるよう水中自航型ロボットカメラ(水中ドローン)等を活用したインフラ点検調査のIT化を推進しております。 地域や皆様と長期的に安全な社会を目指してまいります。 ◆NETIS登録 :水中自航型ロボットカメラ(水中ドローン)による水中設置物の保全点検技術 KTK‐ 210002‐ A 水中自航型ロボットカメラ(水中ドローン)活用実例 ・橋脚調査、定期点検 ・ダム施設の維持管理 ・貯水池の維持管理 ・処理場、ポンプ場施設管理 ・大学海洋研究 ・流域下水道管路調査 ・養殖場成育状況視認・観察 ・農業用排水路内調査 ・浄水場オゾン接触池管路内調査